学会憎しの一点で事実をねじ曲げる輩、それを臆面もなく世に発信する一部メディアやライター、さらにそれを‘’政治の具‘’に利用する政治家ーこうした‘’謀略の構図‘’は、今も昔も変わらない。

例えば最近も、「週間新潮」は「財務の額はおおむね収入の一割が目安」などと虚偽報道した。そのコメントを寄せた長井秀和が、朝木直子や乙骨からの支援を受け、昨年の西東京市議選に出馬。街頭演説で東村山市議の転落死は、学会による他殺であるとの事実無根の発言を行った。学会は名誉棄損を理由に東京地裁へ提訴している。

デマを放置することは、デマを増長させ、人々と社会を混乱へ陥れる。だからこそ虚偽を暴き出し、打ち破く真実の声が、社会を健全化に導く。
　　　　　　　　　　　　　　　(２０２３・１・１８付　創価新報７面より一部抜粋)